変環シミュレーション

掲載記事から取り出した実データを原単位として蓄積し（変環データベース）、同じ取り組みを日本全体に広げた場合の規模を都道府県別に推計します。推計は 全国母数 × 適用率 × 原単位 × 県の取り分 で計算しており、 全国母数と適用率は変更できます。

どの取り組みが一番効くか（CO2 削減量で比較）

単位が事例ごとに違うため、CO2 削減量を持つ 5 件を同じ物差しで並べています。いずれも既定の前提値での値です。合計は年間 3,100 kt-CO2 になりますが、同じ資源を取り合う事例が含まれるため単純に足せる数字ではありません。

CO2 換算の原単位が記事から取れていない次の 6 件は、この画面では扱っていません: 家庭系廃食用油の拠点回収／一般廃棄物の高効率発電／建設現場の廃プラスチックのケミカルリサイクル／解体コンクリートの再生骨材による置換／使用済み製品からのレアアース磁石回収／使用済み車載電池からの金属回収

事例ごとの推計

変環事例

全国の推計値 –

前提値

全国母数適用率 %

少ない多い

都道府県別の推計値をすべて見る

順位	都道府県	推計値	按分の基準

この推計の読み方

1 つの事例をそのまま全国に当てはめた値です。 地域ごとの条件、既存の設備、制度、住民の行動の差は考慮していません。桁の感覚をつかむための数字であって、予測ではありません。
全国母数の確度は事例によって大きく違います。 推計値は母数に正比例するので、確度が「仮置き」のものは自分で数字を入れ替えて幅を確かめてください。
県ごとの配分は、その資源を実際に数えた統計で行っています。 収録している全事例が実統計の軸に載っており、人口や経済規模での按分は使っていません。ただし配分はあくまで比例計算で、県内の個別の事情までは映しません。

変環データベースについて

変環データベースの収録は 11 件、うち CO2 換算の原単位を持つ 5 件をこの画面で扱っています。記事が増えるほど原単位が集まり、推計できる範囲が広がります。定義は config/conversion-db.yml にあります。

事例	資源	全国母数	確度	按分
家庭系食品廃棄物の分別回収英国ベッドフォード区／商用	食品廃棄物	日本の人口 126,150,000 人	公的統計	生活系ごみの排出量環境省「一般廃棄物処理事業実態調査」令和5年度
下水処理の余剰熱を使った陸上養殖西遠浄化センター 1 か所／実証	下水熱	全国の下水処理場（終末処理場）の数 2,200 か所　適用率 10%	統計から推定	下水道処理人口国土交通省下水道処理人口普及率（統計でみる都道府県のすがた2026）
埋立地ガスからの再生可能天然ガス製造米インディアナ州の埋立地 1 か所／商用	一般廃棄物	全国の一般廃棄物最終処分場の数 1,600 か所　適用率 5%	統計から推定	一般廃棄物の最終処分量環境省「一般廃棄物処理事業実態調査」令和5年度
解体現場の窓ガラスの水平リサイクル三菱UFJ銀行本館の解体工事 1 件／商用	建設廃材	大規模ビルの年間解体件数 100 件/年	仮置き	非居住用の着工床面積国土交通省「建築着工統計調査」令和7年8月〜令和8年7月
事業系廃食用油のバイオディーゼル化国内 9 拠点の社員食堂／商用	廃食用油	事業系廃食用油の年間発生量 326,000,000 L/年	統計から推定	事業系ごみの排出量環境省「一般廃棄物処理事業実態調査」令和5年度

按分は、その資源そのものを数えた統計があればそれを使います。 人口や経済規模で割り振ると、どの事例を選んでも同じ形の地図になり、資源がどこに偏在しているかが映らないためです。収録している 11 件はすべて実統計の軸に載っています。出典は一般廃棄物（総量・生活系・事業系・最終処分量）が環境省「一般廃棄物処理事業実態調査」令和 5 年度、一般世帯数が 2020 年国勢調査、下水道処理人口普及率が国土交通省、自動車保有台数が自動車検査登録情報協会（令和 8 年 6 月末）、着工建築物床面積が国土交通省「建築着工統計調査」（令和 7 年 8 月〜令和 8 年 7 月の 12 か月）です。

県をクリックすると出る CO2 排出量は環境省「部門別CO2排出量の現況推計」2023 年度版で、エネルギー起源 CO2 と一般廃棄物の合計です（47 県計 890 Mt-CO2）。県内で排出された量なので、コンビナートを抱える県は人口の割に大きく出ます。