東ソーが周南の自社事業所に74MWのバイオマス発電所、石炭火力1基を廃止
東ソーが山口県周南市の南陽事業所で、出力74MWのバイオマス発電所の本運転を2026年4月に開始した。あわせて老朽化していた自家用石炭火力発電所1基を廃止している。燃料は木質ペレットに限らず、建築廃材の木質チップや、古紙・廃プラスチックを原料とする固形燃料RPFなど、多様な廃棄物系燃料を使える構成とした。将来的にバイオマス専焼へ移行した際には、年間約50万トンのCO2排出削減を見込む。
- 完工は2025年9月、本運転の開始は2026年4月で、間に約半年の期間を置いている
- 設備はボイラー1基と蒸気タービンなどで構成する
- 年間約50万トンという削減量はバイオマス専焼へ移行した場合の見込みで、現状の実績値ではない
化学メーカーは製造工程で大量の蒸気と電力を使うため、自社で発電設備を持つ例が多い。その多くは石炭火力で、設備の更新時期が排出量を減らす機会になる。東ソーの南陽事業所で起きたのはその入れ替えである。
新設したバイオマス発電所は出力74MWで、ボイラー1基と蒸気タービンなどからなる。2025年9月に完工し、約半年の調整期間を経て2026年4月に本運転へ入った。これに合わせて、老朽化していた自家用石炭火力発電所1基を廃止している。
燃料の選択肢を広く取った点がこの設備の特徴といえる。輸入木質ペレットのようないわゆるホワイトペレットに加え、建築廃材を砕いた木質チップ、さらに古紙と廃プラスチックを原料とする固形燃料RPFも受け入れられる。燃料市場の価格変動や調達難に対して幅を持たせる構成である。
CO2の削減量として示されている年間約50万トンは、将来バイオマスのみを燃やす専焼運転へ移行した場合の見込みである。現時点の運転で達成している実績値ではない点には注意が必要になる。
出典 オートメーション新聞WEB
東ソー、山口県周南市の南陽事業所にバイオマス発電所を稼働 年間約50万トンのCO2削減へ
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| 主体 | 東ソー株式会社(企業) |
|---|---|
| 情報の種類 | 報道 |
| 地域 | 日本 |
| 公開日 | 2026年8月 のアーカイブ |