ごみピットを画像認識で監視、スイス企業が430万ユーロを調達

ごみ焼却発電の施設には、収集車が降ろした廃棄物をためるピットがある。ここからクレーンで炉に投入するのだが、中身は制御できない。家庭や事業所から来たものがそのまま積まれるため、リチウム電池やスプレー缶のような発火の危険があるものも混じる。燃えやすいものと燃えにくいものの偏りも出る。炉の運転を安定させるには、この山の中身を把握して混ぜ方を調整する必要があり、従来はクレーン運転員の経験に頼ってきた。

スイスのJaipur Roboticsは、ここに画像認識を持ち込んでいる。2024年設立、本社はルガーノ近郊のマンノ。ごみ焼却発電のほか、セメントやバイオマスの施設も対象にする。システムは廃棄物の山を見て危険物を検知し、混合の具合を最適化し、クレーンの自動運転を支える。

学習に使ったのは、欧州のごみ焼却発電施設から集めた5,000万枚を超えるラベル付き画像である。ごみは形も色も定まらないため、判別には量が要る。現在は年間500万トンを超える廃棄物を解析しており、危険物の検知精度は99%だとしている。

導入の効果として挙げられているのは、計画外の停止が80%以上減ったという点である。焼却炉は一度止めると再稼働に時間がかかり、その間の廃棄物は他所へ回すか積み上げるしかない。停止を減らすことは処理能力そのものを増やすのに近い。

同社は今回、430万ユーロのシード資金を調達した。EquityPitcher VenturesとHigh-Tech Gründerfonds（HTGF）が主導している。資金は市場の拡大と技術開発にあて、ごみ焼却発電以外の産業分野へも機能を広げるという。記事の範囲では、導入施設数や顧客名は示されていない。